Fotoblogとビーグレン口コミ

ブログ (Blog) とは、狭義にはWorld Wide Web上のウェブページのURLとともに覚え書きや論評などを加えログ（記録）しているウェブサイトの一種である。「WebをLogする」という意味でWeblog（ウェブログ）と名付けられ、それが略されてBlog（ブログ）と呼ばれるようになった。

ブログの始まりは、自分が気になったニュースやサイトなどのURLを、寸評つきで紹介した英語のものとされる。その後、Blogger、Movable Typeなどのブログ用のツールが出現した。米英によるイラク侵略においてイラクから更新されるブログが話題となり、その知名度を大きく引き上げる結果となった。

現在、より頻繁に用いられている広義には作者の個人的な体験や日記、特定のトピックに関する必ずしもウェブに限定されない話題などのような、時系列で比較的頻繁に記録される情報についてのウェブサイト全般を含めてブログと呼称する。このようなウェブサイトの作成機能を提供するソフトウェアやサービスなどを指して呼ぶ場合もある。また、ブログの他にもSNSや口コミメディアを総称してCGMと呼ぶこともある。

ウェブサイトとしての体裁は主として管理者が記事を投稿する私的ニュースサイト、あるいは日記的なものが多い。ブログを投稿する特定の方法に限定されないが、ブログ向けのソフトウェアがあり、それをレンタルやダウンロードをして使えば、HTMLを知らなくてもウェブブラウザから手軽に情報の発信・更新ができる。レンタルのものにはパソコン以外に携帯電話などモバイル通信端末のインターネット機能を用いて外出先などから手軽に更新できるものも多い。それぞれの項目にはタイトルがつけられ、時間軸やカテゴリで投稿を整理、分類する構造となっている。用途は広く、個人の日記的なものから、手軽な意見表明の場として、時事問題などについて論説するものもある。

トラックバック機能などを通じて形成されるコミュニティを指してブログ界(Blogosphere)とも呼ばれる。ブログの更新者は有名人から一般市民まで様々であるが、彼らブログの更新者のことを一般にブロガー(blogger)と呼ぶ。

ブログは、犯罪の契機そのものとなる可能性、犯罪が露見する可能性を含む。次はその例である。

佐世保小6女児同級生殺害事件：被疑者のブログにおけるトラブルが殺害事件を起こすひとつのきっかけであったと言われている。

タリウム事件：2005年11月に発生した事件。加害者の女子高生が、被害者である母親が弱っていく様子をブログで実況し、グレアム・ヤングを崇拝しているなどと書いていた。

また、事件とされる状況までには現状で至ってなくとも、その記述が状況や結果次第では犯罪として摘発の対象と成り得る可能性もあるものも見られる。嫌がらせや政治的・宗教的な意図、あるいは単純に愉快犯的な目的、アクセスカウント数やアフィリエイト収入を効果的に稼ぐ為にブログへの耳目を集める事などを目的としたおたくや著名人などを対象とした誹謗中傷、他にもブログの持ち主の偏った思想・性癖・妄想・政治理念などに基づいて記述された内容面で問題があると言わざるを得ないブログも多い。

政治的という意味では、市町村合併などの議論が存在している地域では、政治面あるいは感情面などから合併反対の立場を取る人間によって、ネガティブ・キャンペーンにブログが利用される事も見られる。この場合、ブログの匿名性の高さが悪用される事も少なくなく、合併構想の相手側の地域について噂程度の根拠の情報で誹謗中傷を行う他、対象地域にあって発生した犯罪や変質者出没などの騒動、その地域の住民が犯人であった犯罪、そして都市基盤の整備の遅れなどの否定的なニュース記事のみを話題としてセンセーショナルに扱い、その地域を発展の著しく遅れている地域、住民を犯罪者や低所得者層の巣窟、究極的には被差別部落の如く扱い、これにより地元住民に不安感を植え付けて合併反対に世論を誘導しようという主旨の、個人に対する名誉棄損などではないがそれと同等かそれ以上に悪質な、社会通念から見て大きな問題があるブログも存在している。

ブログは1人で幾つでも開設できることなどもあり、この様な特定思想の発信や世論誘導、個人攻撃、ヘイトクライムの情報を確信的に行っている悪質なブログが少なからず存在する。これらのブログの中には誹謗中傷どころか名誉毀損の状況になっているものも少なくはないが、単にクレームを受けていないだけで民事、刑事双方での責任を問われる犯罪行為となりかねない状況のものもある。

また、ニュースやテレビの画像を引用して時事問題を論じるページもあるが、これには著作権を侵害している問題もある。ブログ所有者に誤解している人間が多いが、ブログはホームページの一種で書籍と同じ著作物として扱われるため、各種の権利関係を尊重する義務が発生する。これを蔑ろにした場合、権利者の対応によっては著作権法違反に問われる可能性も存在する。特に日本では、2008年の段階で、著作権法にフェアユースの概念などが明記されていないため、注意を要する。

企業や経済について語るブログの中にも、状況次第では業務妨害罪や風説の流布（株価操縦）などの容疑に問われかねない様な内容のものが存在している。

wikiより

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